第９７話 世界大恐慌勃発!?

　 いよいよ「世界大恐慌」の兆しが見えてきた。というより、既に大恐慌に突入したという方が正確で、１９２９年代には存在しなかった「中央銀行」のシステムが、辛うじて底支えをしているに過ぎない。それも底が抜けるのは時間の問題という。

　もし、アメリカ発世界恐慌が勃発すると、アメリカのシンクタンクは、原因の一端を必ず日本に負わせることになる。日本の長期に渡る異常な「超低金利政策」が金融バブルを必要以上に膨らませ、今の現状を生んだ原因と分かっているからだ。

　さらに、現在、世界中の中央銀行が金利の引き下げ段階に入ったが、日本だけが、これ以上の引き下げなどできないと突っぱねている結果、日本が大恐慌の最後の引き金を引く可能性も出てきている。

　アメリカにとれば、日本など利用できるだけ利用できる国で、利用できなくなれば捨てても構わない消耗品みなしている。事実、ブッシュ・ジュニアなどは、日本人如きがという姿勢で、北朝鮮を「テロ支援国家」の枠組みから簡単に外し、「竹島は韓国固有の領土」と宣言している。

　日本人は何をされても文句を言わない連中と、アメリカは把握しているからできることである。

　要は、日本人はアメリカの奴隷として扱いやすい民族なわけで、アメリカの傀儡政権である自民党にも、盲目的に服従するだけの民族と知っているのである。

　アメリカはそれを完全に掌握しており、だからこそ日本人は、自民党に対して、莫大な借金を背負わせる結果を招いた「バブル崩壊」の政治責任も追求しないし、小泉の単純なリップサービスだけで、一斉に自民党支持にまわる程度の頭しかない。

　「１億総白雉」は正にこのことで、こういう大人しい奴隷は、歴史上、古代エジプトの奴隷として数百年も大人しくこき使われ、モーセによって脱出した後も、シナイ半島で少し苦労すれば、キュウリが食いたい、肉が食いたいから奴隷に戻りたいと泣きわめき、最後はモーセと神に反逆までした古代ヘブライ人しかいない。

　そのことはさて置き、実際、世界大恐慌が勃発すれば、少なくとも４～５年は恐ろしい不況が日本を襲いつづける。輸出優先型の日本は、最悪４～６割の人間が職を失い、ローンを返せなくなった人々が、やっと手に入れた家を奪われることになる。アメリカ・サブプライムローンと同じものが日本にも存在するからだ。

　「ゆとりローン」がそれで、最初の段階は、住宅ローン金利３年固定１パーセントの設定だが、金利固定期間終了と共に、一気に負担が増加する。繰上返済を行えば金利が上がっても負担を減らすことは可能だが、「年功序列上昇モデル」が崩壊した今、金利上昇分を吸収できる繰上げ返済可能の人間はそれほど多くない。つまり、アメリカによって日本のサラリーマンは家を失うことになる。

　それを最小限の被害で済ますには、民主党が長年力説する、農業や地方を含む総合改革的な「内需拡大」しかなく、その政策の一つである「高速道路無料化」だけでも、運輸、中小企業、地方に及ぼす経済効果ははかりしれない。

　ところが、自民党道路族と一部の地方（たとえば旧体質優先の）の東国原県知事あたりは、その効果を頭から無視し、嘲笑さえしている始末である。所詮、そのまんま東はそのまんまの頭しかないようで、地方中心のシステムも本当は理解できていない。だからこそ自民党が東国原に国政議員になるよう白羽の矢を立てたといえば分かりやすいだろう。

　実際、あの知事は、芸能人気で宮崎県の商品を売っただけの功績しかなく、未だに一つの政策も打ち出せない知事である。宮崎以外の日本の有権者たちは、そのことを知っておくべきで、他の地方は、宮崎が芸能人を迎えた一時しのぎ経済効果で上昇したことをうらやむ必要ない。どうせ人気は落ちる。だから東国原は今のうちに国政に逃げ出す気でいるということだ。その程度の人間ということである。

　ところで、民主党の掲げる「高速道路無料化」は欧米では当たり前で、長年、自民党に騙され続けた日本の有権者たちが、それを異状と判断しているだけである。

　自民党と官僚によって、長年アメリカの植民地奴隷として慣らされてきた結果がこれで、国際的常識さえ知らない日本人の哀れさを感じる。

■第５９話 アメリカが目論む債務返済計画!!

　アメリカの「ＦＲＢ／中央銀行」は、アメリカの傀儡である自民党を利用しながら、「日本銀行」の超低金利政策を盾に、ある時点で「世界大恐慌」を引き起こす。

　日本を利用して引き起こされる世界大恐慌で、アメリカで何が起きるかというと、「ドルの大暴落」である!!

　素人目には、そうなればアメリカも大変と思うだろうが、ＦＲＢの株の大半を握るロックフェラー、モルガン、ロスチャイルドなどの超大財閥だけは全く無傷ですり抜ける。いや、前以上の莫大な利益と権力を瞬時に握ることができるのだ。

　日本を悪者に仕立て、今のドル紙幣の使用を全て禁止するどころか、廃止してしまうのである。つまり、「新ドル紙幣」を発行するのだ。

　新ドル紙幣はアメリカ国内にしか流通させない。世界通貨は全て「電子マネー」にされ、旧ドル紙幣は一定比率で交換される。が、予測では交換比率は何千分の１とされている。それで何が起きるかというと、「旧ドル紙幣の大暴落」である!!

　当然、自民党主導で「アメリカ国債」を大量に抱え込んだ日本は、これにより一気に破綻する。そのときはじめて、アメリカの傀儡である自民党の正体が分かるが手遅れである。今まで選挙で自民党一辺倒で票を入れてきた日本人のほとんどは、天文学的な借金を背負わされて破滅する。

　日本の税収は、自民党により、年５０兆円のペースでアメリカ国債の購入で消えていることを知っているだろうか。これはアメリカ国債の約40パーセントに該当し、それだけを見ても、自民党がアメリカの傀儡政権であることは歴然である。しかし、日本人のほとんどは、何度騙されても自民党についていくのである。

　現在、日本のアメリカ国債の総額は、民間合わせて５００兆円とされる。それが瞬時にして紙くず同然になるのだから、この借金チャラ劇で笑い転げるのは、たった一握りのアメリカの大富豪たちだけである。

　今、金利差を利用した「ドル建て投信」などを大量に買い込んだ日本人の多くは、一夜にして裸同然の有様になる。自殺者は天上知らずとなり、莫大な借金を背負わされた日本人は、東京の夢の島などでゴミをあさるようになるだろう。

　現在、アメリカは、ドルの破綻に乗じた「新経済体制作り」に突入しているとされる。カナダとメキシコをアメリカの経済圏に取り込む「北米経済圏 ／ＡＭＥＲＯ」 構想だ。

　これは実質上の「世界政府」への雛形であり、「アメリカ連合国家」といっても過言ではなく、２０１０年を目標としているようだ。

　そこでは共通通貨が造られる。その通貨名は 「ＡＭＥＲＯ」。アメリカの議会はそういったプランは無いといっているが、それは表向きである。

　現在、アメリカが密かに目論む「クラッシュプログラム」がある。それが「債務返済計画」である。

　これには、アメリカ国債を日本以上のペースで取り込みはじめた「中国」を崩壊させる目的も含まれている。日本はそれにも利用されるのだが、国際感覚ゼロで、今まで自民党に票を入れつづけてきた付けが、一気に日本人に襲い掛かるのだ。自業自得といえばそれまでだが、結果、日本は世界政府の奴隷として生きるしか術が無くなるのである。

■第５８話 アメリカの目の上にある二つの瘤

　９・１１以後、アラブの莫大な「オイルマネー」は、これまでのアメリカ国債一辺倒主義を改め、自国経済重視のために使いはじめた。

　特にヨルダンはアラブの模範生で、それに従うように湾岸各国の開発には目を見張るものがある。昨今の原油高騰の波に乗って、アラブ各国の投資熱は過熱し、日本を通り越して、アジア各国のイスラム諸国へと流れている。

　その領域は、アメリカが主張する「不安定の弧」と見事に重なり、アジアにおけるイスラム諸侯のパワーが急激に拡大する予兆を示している。

　一方、ＥＵの通過「ユーロ」も、確実に信用度と勢いを拡大し、ドルに負けない信用通貨の地位に迫りつつある。

　日本ではあまり知られていないが、「ＦＲＢ／アメリカ連邦準備制度理事会」は、通常考えられているような公的機関ではない。なぜＦＲＢを公的機関と勘違いされるかの最大の原因は、「アメリカ中央銀行」と訳されているからだ。

　ＦＲＢの発祥は、１９１３年のウィルソン大統領の時代に成立した「連邦準備法」にさかのぼるが、これによって何が変わったかというと、ロックフェラーを筆頭に、モルガン、ロスチャイルド、ワーバーグ、ハリマンら大富豪が、アメリカの金融政策を統制する中央銀行を、彼らの意向だけで運営できることになったことだ。つまりＦＲＢの実態は、一握りの大富豪たちが半数以上の株を所有する「巨大民間企業」と化しているということだ。

　１９１３年の時点で、大富豪たちの都合で自由にドルを刷れる法案が可決され、ロックフェラーⅠ世が「金の出る蛇口が手に入った以上、大統領の地位も議会も不要!!」と豪語したとされる理由がそこにある。つまり、アメリカという超大国のドルを利用しながら、金融政策を思うままに操ることができるのだ。

　日本の「バブル」を崩壊させたのも彼らで、アメリカの傀儡である自民党と、当時の大蔵官僚どもを利用し、そのために準備しておいた膨大な株を一気に売り抜けることで、日本から天文学的な利益を奪い取った。その莫大な付けが、今の日本人に重く圧し掛かっている。

　その次が国民の莫大な「郵便貯金」の強奪であり、それに全面協力したのが自民党の小泉純一郎である。アメリカの働き蟻だった日本人がコツコツ溜め込んだ郵政預金は、これで全て失われてしまうだろう。さらに、日本政府がしこたま溜め込んでいるアメリカの「国債」も、やがて仕掛けられる世界恐慌によって紙切れ同然となる。

　現在、ドルに逆らったフセインを葬った彼らは、ドルに肉薄する邪魔なユーロと、アラブのオイルマネーを衝突される段階に入っている。そのためわざとイランを挑発し、無理やり中東に火の粉を撒き散らしている。

　その目的は、算段どおりにアメリカが中東から撤退することから生じる、ＥＵ（主にフランス）による中東戦略を大失敗させることだ。ロシアも裏で動くが、これは最初からの目論見であり、やがて取り返しのつかないヨーロッパ対イスラム諸国の「宗教戦争」へと発展する。かくして邪魔なＥＵとアラブを戦争させることで、アメリカは何もせずに二つの勢力を潰し、“莫大な漁夫の利”を得ることができるのである。　

　国際感覚ゼロの日本人はほとんど気付いていないが、今、世界中に金がだぶつき、アメリカの「サブプライムローン崩壊劇」の大問題を作った原因を、日本の異常な「低金利政策」の責任へと転嫁されつつある。

　このままサブプライムローンの問題が拡大し、取り返しのつかない状況が発生した場合、ＦＲＢは、「日本銀行」が、あまりにも長期に低金利政策を継続した結果、金融不安を発生させたと分析するだろう。

　世界中の投資家が異常低金利の日本の「円」を売って、金利の高い通貨に投資した結果、世界中の資金がだぶつき、それが投資ファンドとなって、さらに国際的連鎖につながったということである。

　つまり、サブプライムローンによる世界金融不安であれ、そこから派生する世界恐慌が起きても、それはアメリカの責任ではなく、日本の無策から発生したことにされるということになる。ＦＲＢがそう分析すれば世界はそれを信用する。

　かくして、今まで何も考えずにアメリカの植民地に甘んじつづけ、マルコス政権を超える傀儡である自民党一辺倒に走ってきた日本人は、アメリカの言いようにされた挙句、またまた世界中から非難の的にされるのである。

■第５２話 歴史から学ばない日本人!!

　日本は、福沢諭吉が唱えた「脱亜入欧」を明治新政府の基本方針としたが、戦後は「脱亜入米」に変わってしまった。というか、アメリカの「植民地」、あるいは「自治領」となったという方が正確な表現だろう。名目は一応独立国だが、実態といえばプエルトリコとベトナムの中間ぐらいだろうか。

　プエルトリコはアメリカの「自治領」で、選挙権はあるが完璧なアメリカ人ではない（制限付きの米国市民）準州である。一方、ベトナムは「ベトナム戦争」でアメリカに勝利したれっきとした「独立国」である。日本のように占領されることを由としない。

　太平洋戦争の頃、アメリカの植民地だったフィリピンは、アメリカを追い出した日本によって独立国となる。が、日本軍がそのまま基地を造って居座ったため、日本軍の排斥運動が激化し、敵だったアメリカに協力して日本軍を追い出してしまう。

　戦後、今度はアメリカ軍がフィリピンに居座り、傀儡のマルコスと癒着し、フィリピン全土をアジア最大規模の米軍基地にしてしまう。そして、そこから飛び立ったアメリカの爆撃機や艦船がベトナムを侵略した。

　日本軍は、当初、フィリピン人を「アジア人として腰が据わらぬ情けない民」と評していたが、歴史的にどうなのか？

　ベトナム戦争後、フィリピンの民衆はアメリカと癒着するマルコス政権を打倒し、国会議決によってアメリカ軍基地をすべて撤廃させたのである。アメリカを追い出すという不可能を可能にしたのだ。

　一方、日本人は、アメリカの傀儡政権である自民党にベッタリとより沿いながら、今もなお米軍に居座られ続けている。それどころか、さらなる「本土沖縄化計画」に邁進し、アメリカ軍の中枢の一つ「第一軍団司令部」を、神奈川県の座間市に移動させようとさえしている。これが中曽根元首相の「日本列島不沈空母発言」の結果だ。

　これをやったら最後、アメリカと自民党の思惑通り、本土全体が沖縄化されてしまうだろう。こういう自民党支持者たち（特に自民党党員）を見ていると、フィリピンのマルコス政権から利益を得ていた連中と全く同じに見えてくる。

　今度の自民党総裁選挙を見ていても、結局は小泉劇場の延長にしか見えてこない。自民党内の権力争いの構造を、無理やり日本中が観さされているだけだからだ。「自民党＝日本」ではないはずだが、いつの間にか日本人はそう思うようになっている。

　アメリカと自民党が協力して急遽作り上げた、国連安保理による「日本の給油活動への感謝」の決議案は、全会一致を見ないが一応は可決された。これをもって傀儡自民党は国連決議なら選挙民の気が変わり騙せると踏んでいる。

　しかし、その実態は自民党とアメリカの茶番で、ロシアは日本の国内問題を安保理にまで持ち込でくる自民党の愚かしさに怒りをあらわにし、断固認めようとしなかった。結果、国内ニュースとは違い、国連では日本の馬鹿さ加減に“反日機運”が起き始めている。なぜなら自民党が下らない事で安保理に亀裂を入れ、結束を分裂させたからだ。

　こういう愚考を国連は最も嫌う。自民党はこれだけでも外国では首が飛ぶ。自国に重大な不利益をもたらしたからだ。

　しかし、日本では国連安保理決議が“水戸黄門の印籠”となり、自民党はそれを「錦の御旗」に掲げ、選挙民を騙してアメリカに気に入られるよう最大限に悪用する。

　特にこういうものに老人は弱い。“長いものには巻かれろ”で軍部に加担し、戦後はアメリカに従い、自民党に盲従してきたからだ。一方、今風の若者たちは”勝ち馬”に乗って人生を楽に生きようとする。つまり「蟻とキリギリス」のキリギリスで、その内、アメリカと自民党によって戦場の最前線へ送られることだろう。なぜならアメリカは自国民を戦場で死なせたくないからである。しかし、日本人なら別に構わない。どうせ植民地の労働者だからだ。

　日本人はすぐに騙される民族である。世界でも「オレオレ詐欺」程度に引っかかるのは平和ボケした日本人ぐらいで、ブラジルでもオレオレ詐欺に引っかかったのは日系だけである。

　今度も日本人は、またまた自民党に騙されるのだろうか？

■第４７話 日本はアメリカの植民地!!

　日本人は先の「太平洋戦争」のトラウマから、「アメリカに絶対に逆らえない」という思い込みを背負っている。いつの間にかアメリカ様が仰ることなら何でも間違いありませんという国民性が出来上がり、唯一、「平和憲法」だけがアメリカに対抗する“堰”になっていた。それも他力本願で・・・・・だからこそ今まで気楽だった。

　一方、アメリカにすれば、自国が「憲法９条」を無理やり日本に押し付けた手前、日本人をアメリカの世界戦略の駒に使いたくてもできず、アメリカの判断で自由に日本人を戦場に送り込むことも不可能だった。

　そこでアメリカは、傀儡である自民党に命令を下し、まず「国民投票法案」を通し、次に「憲法改正法案」を通すことで、日本人を一気にアメリカの先鋒として自由に使うことができるように画策しはじめている。

　アメリカは、日本という植民地を管理させる自民党に、毎年、「対日年次調書」なる命令書を送りつけている。自信を深めたアメリカは、今では堂々と表立って送り込んでくるようになった。こうして自民党を通してアメリカの国益にかなうよう、日本人に命令を下してきたのである。その模範生が小泉純一郎だった。

　今では小泉のブレインがアメリカだったことは常識で、国際電話を通して自室に篭る小泉に選挙戦略をアドバイスしていたことは間違いないとされている。

　今回の「郵政民営化」も、対日年次調書にあった命令の一つで、これでアメリカは日本人の天文学的な貯蓄額を全て頂戴することが可能となった。

　日本人にとって「六カ国協議」ほどの茶番は無い。アメリカは北朝鮮問題では何一つ損をすることは無いからだ。それより北朝鮮が暴れてくれるほど莫大な利益がアメリカに転がり込んでくる。

　ミサイルを撃ち落すアメリカの「戦域ミサイル防衛システム（ＴＭＤ）」が日米共同開発の名目で売れに売れまくり、その流れに乗って日本にアメリカ軍の中枢の一つ「第一軍団司令部」を移動させ、“日本列島沖縄化”を推し進めることが可能となっている。

　アメリカが“北朝鮮の驚異”を煽るほど、日本人はパニック化し、一気に「集団的自衛権」への規制を取っ払い、「憲法改正」に傾斜し、防衛庁を防衛省に格上げし、自衛隊を自衛軍に変名させてくる。アメリカにすればじつによい流れになっている！

　こうして日本人は、自民党に導かれ、どんどんアメリカの罠に嵌っていく。その自民党の合言葉は「アメリカにだけは逆らわない方がいい」である。

　今回、小沢民主党がアメリカの「テロ特措法」に堂々と立ち向かっているが、結果はどうあれ、自民党などは今まで逆らいもしなかった。ＥＵにしても南米にしても中国にしてもロシアにしても、アメリカに逆らうことを恐れていない。日本人だけが、アメリカを怖がり縮こまる性癖を持つようになっている。

　アメリカが日本製品をボイコットするなら（困るのはアメリカだが）、ロシアと中国にシフトするぐらいの気構えが無くて何が独立国だろう？

　むしろ日本がアメリカから離れることで一番困るのはアメリカだ。日本人はいつまで自民党が植えつけた実体の無い恐怖に踊らされるのだろう？

　なにも無理にアメリカと喧嘩をしろというのではない。アメリカの傲慢に逆らえないような国が、国連の安全保障理事会に名を連ねる資格などは無いということだ。

■第４６話 戦争史実という嘘はあるのか!?

　ユダヤ人への「大虐殺（ホロコースト）」は、歴史的事実としてほとんどの国が認識している。当のドイツもである。そのことを大前提して、敢えて謎を提起したいと思う。

　最近、イランのアハマディネジャロ大統領が、世界の常識を逆なでするような発言を行った。「ナチスドイツによるホロコーストはつくられた神話である」

　多くの国々は、この発言に不快感を示したことは言うまでもない。なぜならホロコーストに疑問を抱くこと自体が”タブー”だからだ。「ニュルンベルク裁判」で決定されたことは絶対的だからである。

　ユダヤ人の犠牲者は５００万～７００万とされ、実際、アウシュビッツを筆頭に多くの収容所が存在し、犠牲となったユダヤ人の金冠や髪の毛が多数残されていた。

　しかし、妙なのは、ナチス側の正式な「虐殺命令書」が存在しないのだ。ドイツ側にあったのは命令を受けたとする証言だけである。もちろん、書類が焼却された可能性はあるし、証言にあるように口頭で伝えたのかもしれない。あるいは、ホロコーストが当時のナチスの常識だったので、書類など不要だったとする説もある。

　ホロコーストを生き延びたユダヤ人の中には、ガス室に入れられたが湯が出てきただけと証言する者も大勢いる。そのガス室でさえ、何者かによって破壊されている。一説にはアメリカ軍が証拠隠滅のため破壊したという説まである。

　実際、ナチスが裸にしたユダヤ人の体にばら撒いたのは、ノミやシラミを駆除する殺虫剤で、その殺虫剤の缶が大量に残っていた。こうなってくると何が何だか真相が分らなくなってくる。

　一方、ホロコーストの形跡を最初に目撃したアメリカ軍だが、幽霊のようにやせ細ったユダヤ人がフラフラと出て来る光景に唖然としたという。これがホロコースト最大の証拠となった。

　が、じつはこれが妙なのだ。ホロコーストでは役に立たない病弱なユダヤ人から真っ先に殺されたはずなのだ。なのに、なぜ彼らは生き残っていたのだ？

　少なくともアメリカ軍に向かって歩いてきた以上、たとえ粗食であれ食物が与えられていたことになる。生き残っていた以上、虐殺の証拠隠滅のために一掃されなかったことにもなる。いったいアメリカ軍の主張はどうなっているのだ？

　筆者はヒトラーの狂信的行動から見ても、確かにホロコーストはあったと思う。が、それがナチス全体で行われていたか、あるいは実際に７００万人だったかに疑問を持っている。要は規模の問題だ。

　戦後の「東京裁判」で裁かれた「南京大虐殺」についても同じ匂いがぷんぷん匂ってくる。暴走した日本陸軍が、当時の中国の首都だった南京を武力攻略したことは事実で、大勢の中国人が犠牲になったことも間違いない。

　日本軍の攻略の際、中国の正規軍が恐怖から軍服を脱ぎ捨て、民間人に紛れ込んで逃走したことも事実である。そこへ、日本からわざわざ皇族の一人が入城することになった。それで日本軍がやったことは、民間人に化けたゲリラを恐れ、疑わしきを抹殺する蛮行だった。

　結果、大勢の民間人が早朝から銃殺され、河原で首をはねられ、縄でつながれたまま次々と川面に浮かんだ。これは当時の外国人たちも目撃し、生き残った元日本兵たちも同じ証言をしている。

　捕虜に対しても、第１６師団長・中島今朝誤中将の日記に、「捕虜を取らず、殺害する方針」とある。つまり、捕虜を含む一般人を故意に虐殺した南京虐殺は事実なのだ。

　しかし、現在、中国が主張する規模、３０万以上（まだ増える可能性が高い）に対しては疑問を呈さざるを得ない。中国の主張には軍の戦死者まで含んでいて、虐殺の犠牲者ではないからだ。

　さらに当時の南京の全人口を合わせても２０万人もなかったし、中国側が大虐殺の証拠とする写真も、全て別の地域の戦場の跡ということが判明している。

　せいぜい民間の犠牲者は、数千～１万人程度と推測できる。それを中国は過大表現し、日本をアジア最大の悪者に仕立てているということだ。その中国は、一方的にチベットを侵略し、２００万人の僧を含む人々を大虐殺している。　

　当時の戦勝国による裁判自体が事後法で、国際法からも無効としたインドのパール判事の見解だが、欧米の判事たちは、オランダの判事一人を除き、最大のアジア侵略国だったイギリスを筆頭に意にも介さなかった。自国のアジアへの侵略は無かったかのような姿勢を貫いたのである。

　そういう中で常識となった、南京大虐殺とユダヤ人へのホロコーストは、確かにあったにしても、様々な意味で規模が違う可能性が高い。

　むしろ最大のホロコーストを行ったのは、民間人を平気で原子爆弾で虐殺したアメリカだろう。そのアメリカは「ベトナム戦争」で敗北したにも関わらず、未だに戦勝国のベトナムから「戦犯裁判」を受けていない。

■第４３話 アメリカへの三行半!?

　アメリカ軍は日本に大勝利した「太平洋戦争」以降、戦争では“連戦連敗”がつづいている。「ベトナム戦争」では北ベトナム軍に敗北して惨めに敗走し、今回の「アフガン戦争」でもジワジワと盛り返してきたタリバン勢力に押され気味で、やがて国内世論の圧力を受けて撤退することになるだろう。つまりアメリカの敗走である。

　今回の「イラク戦争」も同様で、どう考えてもアメリカのイラクにおける敗北は目に見えている。つまりアメリカは「第二次世界大戦」で勝利したドイツと日本以外では勝利していないのだ。その第二次世界大戦ですら、連合国の助けなくして勝てなかった。

　唯一、アメリカがほとんど単独で勝利できた国は日本だけで、そのアメリカにベトナムは勝利している。単純に考えてベトナムは日本より強かったことになる。そのアメリカに日本は今も植民地にされ、軍事基地を拡大させられている・・・・・・・本当にアメリカは強いのか？

　もちろん、戦争の勝敗には様々な要因と国際状況が加味されるので一概には言えないが、もし勝負だけで判断した場合、近代になってアメリカが勝ったのは日本一国しかない。そんな国に日本は命を預けても本当にいいのかということだ。

　もちろん、アメリカが秘密裏に企てている世界制覇プロジェクトが動いていることは分っている。つまり、アメリカによる「世界統一政府」の発想のことだが、それすら完全無欠ではない。おそらくアメリカ主導の世界政府に対する反世界政府勢力も出てくるだろうし、アメリカが最後に勝利するとも限らない。今の自民党のように、“何が何でもアメリカ様”という姿勢で絶対服従をつづけていいのかということだ。

　日本が「アジア共栄圏」の主導権を握り、中国と安全保障条約を結んだらアメリカはさぞや慌てることだろう。それは今まで文句一つ言わず夫に服従してきた妻が、ある日、夫が定年退職した直後、三行半を食らわせるようなものだからだ。

　そうなれば世界の勢力バランスは日本にとっておそらく有利に働くはずである。傲慢な夫だったアメリカは、妻である日本の機嫌をとらねば家がなりゆかなくなるからである。

■第３５話

　２００７年６月２６日、アメリカ下院外交委員会が、韓国が提出した「従軍慰安婦問題」に対する決議案を一部修正し、賛成３９、反対２の大差で可決した。
　前にも記したことなので詳細は省くが、韓国は、日本が併合する前から、３万人を越える売春婦を公的にも私的にも容認してきた歴史を持つだけに、アメリカの政治家のレベルがこの程度ということが証明された日になった。
　現在の共和党政権が倒れた後、民主党が政権を握ると、日本に対してさらに居丈高になることを日本人は知るべきだ。

　しかし、一方で、今回の慰安婦問題にしても、日本外交のバカさ加減にはあいた口が塞がらない。
　だってそうだろう、今回の問題の発端は、吉田清治が、韓国の捏造に調子付き、自分の著書『私の戦争犯罪／朝鮮人強制連行』（三一書房）で、済州島で日本軍が慰安婦狩りを行い、２０５人の婦女子を強制連行したと紹介したことに始まったからだ。
　ところが、あまりに歴史と違うため、「千葉大学」の秦郁彦教授らが実地調査を行った結果、全てが吉田の創作と発覚し、「週刊新潮」の取材でもそれが明らかになった。

　ところが、その前に、左翼系の「朝日新聞」が、韓国の言うとおり従軍慰安婦が事実だと報じたことから、土下座外交の象徴である河野洋平議員（自民党）が、韓国に対し、慰安婦は事実でございますと頭を下げたのが「河野談話」となる。
　そこを韓国に付け入られた以上、戦犯は、自民党、公明党、河野洋平と支持者、朝日新聞、吉田清治となる。

　さらに日本の外交音痴というか、安倍総理大臣が従軍慰安婦問題を韓国の捏造と知りつつ、外交上の詭弁から「河野談話」を継承すると表明したことが致命傷となる。
　なぜなら、その後、従軍慰安婦問題は存在しないとアメリカへ報告に行った議員団の行動が、日本の矛盾をさらけ出すことになったからだ。議員団は事実を伝えたが、安倍総理が嘘を承認したまま土下座を行ったからだ。
　発表が分裂する国を信用できるわけがない。
　アメリカ人はその点で単純である。恥ずかしげも無く嘘を並び立てる韓国の方が正直に見えたのだ。

　全ては、戦後、事実を追求してこなかった日本人が悪いのである。だから今の日本人も簡単に韓国の捏造に引っかかり、従軍慰安婦は歴史的事実なので韓国に詫びねばならないと完全に思い込んでいる。要は、左翼の日教組と、怠惰な旧文部省の役人の協力で、日本人がバカになったというわけだ。

　今回のことで味を占めた韓国は、さらなる捏造に走り、アメリカで次期政権を握った民主党も、利益の上で日本叩きに邁進するはずである。
　「北朝鮮だけが拉致したのではなく日本も戦前戦中にしたではないか。河野談話がそれを認めている。だから北朝鮮に対してかたくなな態度をやめ、北朝鮮に莫大な賠償と経済援助をする責任が日本にある」と命令してくる可能性が高いのだ。
　そうでないとアメリカは、北朝鮮の核を放棄できないからだ。（勿論、北朝鮮はアメリカを舐めきっているので裏では従わないだろうが）

　しかし、これで日本はお終い、チェックメイトとなる！
　ロシアや中国もアメリカ下院の決議を支持するからだ。かくして自民党に長期政権を与えつづけた日本人に世界の鉄槌が下るのである。
　土下座外交が作り上げたＡＴＭが日本人の財産を湯水のように奪いつづけ、日本人の極貧時代がさらに加速される。誰が悪いのでもない、油断した日本人が悪いのだ。■

■第９話

　アメリカは膨大な数の牛を子牛の段階を含めて管理することを、コストの面から嫌がり、全頭検査などしなくても、日本を脅かせば必ず受け入れるとタカをくくっている。
　実際、その通りになっているが、私ならアメリカ牛だけは口に入れたくない。
　なぜなら、アジア系人種は白人種よりＢＳＥに対してもろいとするデータが存在するからだ。
　
　事実、イギリスで数ヶ月滞在しただけの日本人男性が、狂牛病に陥って死亡している。肉食に慣れているイギリス人やアメリカ人なら、発祥に時間がかかるのかもしれないが、元々草食だった日本人（アジア人）の遺伝子に、ＢＳＥは直撃するのかもしれない。
　草食だった牛に肉骨粉を与えることで狂牛病を発祥させたように、草食遺伝子の人種はダメージが大きいのかもしれない。一説では日本人の狂牛病の発祥速度は、アメリカ人の５～１０倍の早さともいわれている。　アスベストの次はＢＳＥになる可能性もあるということだ。
　
　それでも簡単な方法でアメリカに抵抗できる唯一の方法がある。輸入しないというのではなく、アメリカ牛であることを末端まで明確に「表示」で示すことだ。それを法案化するだけでいい。
　スーパーなどで牛肉で販売するときは「産地表示」をするが、レストランや加工食品になると、産地は表示しなくてもいいことになっている。　だから法律により、末端までどこの国の産地の牛肉が混じっているかを表示させればいい。違反者には重い罰則もつける。当然だ。人の命がかかる食の問題だからである。
　
　おそらくそれだけでアメリカの高慢の鼻をへし折ることができる。国として買わないのではなく、消費者が買わないのだから文句を言えるわけが無い。
　結果、アメリカは全頭検査を明確にしないと買ってくれないことを思い知ることになり、最後にはアメリカ人の命を日本の法律が守ることに通じるのだ。■

■第１話

　イラクでの流れは、アメリカがイラクから出て行かざるをえない状況になってきたことは殆ど間違いないように思える。

　ブッシュは最後まで抵抗するだろうが、時間の問題でアメリカさえイラクから出て行けば、イラクに平和が訪れる動きに発展していくことは間違いない。他のイスラム諸国もそのことを大々的にアピールするはずだ。

　それがブッシュ十字軍を追い払った、イスラム連合諸国の一致団結した構図になるからだ。

　世界の殆どの国々は、アメリカ主導の国際政治よりも、国連主体の国連重視政策へ回帰するだろう。

　今の世界の流れから見ても、「イラク戦争」はブッシュとネオコンが引き起こした戦争であり、アメリカ国内でもブッシュ個人対する不満や疑問が様々な形で噴出している。

　世界の潮流がアメリカの中東からの追い出しにかかってきたら、おそらくアメリカは国連から距離を置く「孤立主義」に走る可能性が高くなるだろう。

　そこで問題なのは、アメリカがイラクの治安維持のためイランに助けを求めたことである。アメリカが掲げた世界のテロリスト国家の筆頭にもなっているイランを、事もあろうにアメリカは戦火の渦巻くイラクに呼び入れたのである。毒を持って毒を制する策略が何処かに見え隠れするが、結果的にイランの影響力をイラクに呼び入れたことだけは間違いない。

　これについては、戦略的に様々な分析も可能ではあるが、将来、中東の動きがイランを軸に回っていく布石になった可能性は否定できない。

　また、イラク戦争反対の急先鋒だったフランスが、もしアメリカがイラクから出て行った場合、間違いなくもう一つの中東の軸になるであろうことも容易に予測できる。つまりＥＵが中東におけるもう一つの軸となるのである。

　ところが、フランス同様にイラク戦争では殆ど泥に汚れていない大国が残っている。ロシアである。ロシアには大勢のイスラム教徒がいて、日本人が思う以上に中東とは深いつながりがある。

　昔、アフガニスタンに侵攻した際は悪の代名詞だったが、時は移って今では共産主義国は崩壊し、民主主義を標榜する穏健な国家に変った。このロシアが、中東からアメリカがいなくなったら、必ず主導権をフランスと争うことになるだろう。昔よりも穏健には見えても、基本的にロシアは巨大な軍事国家であることは間違いない。

　一方の中国もイラク戦争では反対国にまわったが、まだ中東とはそれほど太いパイプで結ばれておらず、華僑もあまり中東では人気が無い。

　中国が動き始めるのはロシアとフランスが互いに力を拮抗させてからだろうし、アメリカが出て行った後にスグ火中の栗を拾いに出て行くより、落ち着いた後で最後の漁夫の利を取る戦略をとるだろう。何と言っても三国志の生みの親は中国なのだ。三つ巴は慣れている。

　ではアメリカはと見ると、アメリカはたとえ共和党であろうと民主党であろうと、それほど国際政治の上では大きくぶれない。

　アメリカは石油を奪うため必ず中東において起死回生を狙ってくる。それには同じアングロサクソン国のイギリスが必要で、たとえ一時的に中東から追い出されても、いずれ必ず復活を期して再登場してくる。

　その時のアメリカこそ、危険この上ない国家に変貌していると思われる。そういう中で、日本はどういう舵取りを迫られるのだろうか？■