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2011年3月の3件の記事

■B69 トヨタ方式の大崩壊!!

 本という国家は、いつの間にか「トヨタ方式」なる経済システムを神のように崇拝し、日本中の隅々にまで浸透させた。

 結果、どうなったか。少しのダメージで全体が崩壊する、あまりにも虚弱体質の経済国家が出来上がった。

 トヨタ方式とは、ある意味、究極のケチ・システムで、在庫を殆ど置かないことによる経費節減を狙う一種の「日雇いシステム」のことだ。

 在庫が切れた段階で注文することにより、倉庫の保管料をケチるシステムは、まるで冷蔵庫に殆ど食糧を入れず、近くのスーパーでその度に食糧を買いに出る方式で、冷蔵庫が普及する前の戦後の日本家庭と瓜二つの状況が出来上がっていった。

 これを現代に置き換えると、電気代がもったいないので冷蔵庫を買わず、その都度、日雇いのように食糧を買いに行くのと同じである。

 当然、在庫が切れても、補充するのは僅かずつ。

 最悪なのは、経費をケチるための部品の使いまわしである。

 同じ部品を多くの車種に転用した結果、昨年、全米で起きた、トヨタ車への不信である。プリウスのブレーキの欠陥部品が他のトヨタ車にも使われていたため、一車種だけに止まらず、多くの車種までドミノ倒的に信用を失った。

 そして今回の「東北関東大震災」である。在庫を殆ど持たない「トヨタ神話」に傾倒した日本経済は、何処もかしこも在庫部品不足で悲鳴を上げている。どんなハイテク製品も、小さな歯車一つ、ゴムパッキン一つの部品が無いだけで製造がストップする。

 東日本圏の部品工場が崩壊しただけで、関東圏のみならず、中部圏、関西圏のハイテク関連企業が、在庫が足らないとして稼動しなくなっている。

 合理主義とは何もかもをケチることではない。

 常にリスクを知って運用するのが合理主義で、その意味でトヨタ方式は完全な欠陥システムである。

 何事も無い安全な状況でしか運用できない、ひ弱で偏ったシステムといえる。その意味で、「原発安全神話」も同じで、そのどちらもがここ1年で完全崩壊した。

 「原発安全神話」といい「トヨタ方式神話」といい、無神論が横行する割りに経済神話だけは信仰する日本。これから先、間違いなく尋常ではない規模の「茨の道」が待ち構えている。

  日本全体の沈没はまだ序の口で、悲しいかなこれから先が本番になるだろう!!

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■B68 アメリカの世界混乱計画第2弾!!

 メリカ軍のエージェントでもある超能力者ジョー(ジョゼフ)マクモ-ニグルの予見は、「瀬戸内海東部巨大地震が2010年9月15日±7日に起きる可能性がある」だった。

 それからちょうど半年後の2011年3月11日、マグニチュード9.0の超弩級地震が東北から北関東を襲い、想定外の巨大津波が三陸一帯を襲うと、福島原発が制御不能に陥り、「魔の三重苦」が日本を叩きのめした。

 今回の大災害で被災された数万以上の方々には、謹んでお悔やみ申し上げ、冥福を祈らせていただきたい。

 が、本当の問題はその後からなのである!!

 全てが後手に回り、営利優先で対処した「東京電力」への非難は後日に回すとして、「阪神淡路大震災」より大規模な被害が東北で起きたことは、世界的にどのような影響を起すか先読みする必要がある。

 まず、ようやく安定の兆しが見えた日本経済が、今度の大災害で大きな打撃を受け、足元をすくわれる形で失速する可能性があるということだ。事実、日本企業の「株価」は大きく値下がりし、世界経済の不安材料になってしまった!!

 欧米は日本全体の失速を抑えるため、大災害後から始まった異常な円高傾向から円安誘導に協調介入せざるを得なくなっている。

 700兆円もの巨大借金を内在する日本が大きく躓くと、世界経済は一気にバランスを失い、「世界経済恐慌」に突入する危険がある。

 最悪なのは、急遽、判断を前倒しする形で、大震災の直前ともいえる2月22日、日本国債の格付けをアメリカの「ムーディズ」が、「安定的」から「格下げ方向」に引き下げ、上から3番目の「Aa2」に落としたことだ。 さらに「福島第一原発」の放射能問題と、「計画停電問題」が中長期的にローブローのように日本に利いてくる。つまり、復興どころではないというのが日本の台所事情のはずで、無闇な希望だけでは絵に描いた餅になる。4月判断と言っていたムーディズが、なぜ突如前倒し判断をしたのか?どちらにしろ、これが震災後の日本の信用を押し下げる一因となるのは目に見えている。

 今は福島第一原発の対策と救援に目が行っている日本だが、超借金大国である日本の何処に、大災害から復興させる資金があるのか。

 復興には少なくとも30兆円以上が予想されるが、平均水位から20メートル以上の高さの超巨大堤防群の建設費や、膨大な数の各種保証なども加わると、総額で100兆円を越える予測まである。一体どこから捻出する気なのか?

 今こそ、自民党が無駄に溜め込んだ「アメリカ国債」を売る時だが、アメリカの「モルガン・スタンレー」のジェームズ・キャロンは、「日本銀行や日本の大手保険会社が、東北関東大震災の復興費調達のために、アメリカ国債を売る可能性は殆ど無い」と断言した。

 その理由を、キャロンは1995年の「阪神淡路大震災」の時も、自民党と社会党の連立政権が、アメリカ国債を売却しなかったからとした。これは「アメリカ国債を売るな!!」というアメリカの脅しである!!

 つまりこういうことだ。アメリカは莫大なアメリカ国債を、自民党がアメリカへの「献上金」として買った(払った)と見ており、アメリカが日本という植民地奴隷から徴収した「」と考えているということだ。

  それでも日本がアメリカ国債を売れば、アメリカ経済の失速を生み、ドルの大暴落へとつながって、「日本発世界大恐慌」の引き金になりかねないというわけである。

 簡単に言えば、日本人はさらなる国内借金を積み重ね、アメリカ人の贅沢な生活を守れと命令しているのだ!!

 かくして、日本経済をズタズタにするアメリカの「禿鷹ファンド」は生き残り、暴利を求めて日本人の最後の貯蓄まで吸い取ることが可能となる。その金は贅沢なアメリカ人のための年金や、さらなる投資資金へと回されていくのである。

 誰が見ても、今回の未曾有の被害を受けた日本が、手持ちのアメリカ国債を売っても仕方がないところだが、アメリカが首根っこを押さえる菅では不可能である。

 小沢ならアメリカ国際の売却の後、アメリカの次の一手で「徳政令」を発布し、日本人の借金を全てチャラにすることで日本を救うだろうが、何の国際感覚も無い田舎の老人たちが、アメリカの手先の「検察」と「マスコミ」に誘導され、“冤罪”で小沢を封殺してしまった。そのお先棒を担いだのが国賊読売新聞」のナベツネである。

 つまり日本は、アメリカが仕掛けたムーディズの格下げ国債を、アメリカと財務省の奴隷である菅と与謝野によって、目減りした「超赤字国債」としてさらに発行せざるを得なくなる。

 同時に、大災害を理由に、超法規的措置による「消費税大幅アップ」に踏み切る可能性が極めて高い。

 これで益々日本経済は失速し、消費税の大幅アップが国民の消費意欲を減退させ、日本全体が完全に失速する。

 かくしてアメリカ人は贅沢な生活が守られ、マヌケな日本人は沈没するのである。これは最悪のシナリオではなく、最も可能性が高いシナリオだ。

 日本が倒れてもアメリカだけは無事である。

 内向き思考の日本人と違い、外向き思考のアングロサクソンはその点は抜け目が無い。いざとなれば日本を悪者に仕立て、自分たちはアメリカ一国に閉じこもるだろう。

 いわゆる「アメリカ版鎖国」である!!

 そのために莫大な国内石油を手付かずにおいてあり、食糧も莫大な量をいくらでも生産できる。

 つまりアメリカは、世界がどうなっても、自国だけは生き残れるのである。 

 これを「モンロー主義」といい、19世紀にアメリカは既に「孤立主義」の可能性を示唆していた。

 さらに言えば、日本がアメリカ国債を売っても世界経済は失速し、売らずにいても日本は天文学的借金で押し潰され、墜落することで世界経済が道連れになって崩壊する。どちらに転んでも、アメリカが最後に得をするようになっているのだ。

 それを阻止できたのが小沢だったため、アメリカは是が非でも小沢を事前に潰しておく必要があった。

 今回の東北関東大震災の時、もし小沢が日本の総理大臣でいたら、アメリカは己の計画を遂行できなかったということだ!! 

 これで今回のメガクェイクが何者の手で引き起こされたかが分かるだろう。全てが、半年以前からの計画だったのである!!

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■Bー67 中東反政府運動の裏にNSAがいる

 東で燃え広がっている「反政府運動」は、最初、チュニジアで火が付き、エジプトに燃え広がった後、リビアが炎上し、さらにベイルート、シリア、イラン、サウジアラビア等々と勢いが止まりそうにない。

 日本で眺めていると、中東の一連の流れは「民主化運動」の一環で歓迎されるように見えるが、果たしてそうなのか?
 

中東の優等生と呼ばれたエジプトでさえ、ムバラクを追い出した後、軍が一時的に政府を代行する暫定政権だし、安定政権も無ければ、まともな野党勢力も無い有様だ。

 ムバラクが長期独裁政権を維持するために、野党勢力を徹底的に弾圧してきたからである。だからエジプトは平和時でさえ戒厳令下にあった。

 リビアに至っては、カダフィ大佐の個人独裁の下、政党政治の類は全く存在しない国家だった。カダフィが左といえば左、右といえば右だけの国だったのである。こういう国では憲法は独裁者の言葉となる。

 中東の石油産出国の多くは、王族やイスラム教少数派が多数派を支配する体制で、今の動きが野火のように燃え広がったら、中東全域が内乱状態に陥ることは目に見えている。それを政治的空洞化といってもいい。
 

問題なのは、石油価格の上昇という目先のことではない。

 中東各国で欧米式の民主選挙が実施された場合、その多くは「イスラム原理主義」を標榜する政党が一気に台頭することが予感される点だ。イスラム原理主義といえば、スグに思い浮かぶのが「アルカイダ」だろう。

 おそらく中東各国で自由選挙が実施されたら最後、イスラム原理勢力が政権を掌握し、中東各国の原理主義政党が手を結んで、中東全体を支配する構図が完成することである。その可能性が極めて強い!!

 そうなれば、中東の石油はイスラム原理主義運動の道具にされるはずで、イスラム原理主義に反対する国に石油を売らないことになる。

 特に日本のように石油が無い国は、最大の被害を受けることになる。その対極に位置するのがアメリカである。
 

  日本は戦後一貫してアメリカの言いなりで押し通し、アメリカに逆らえない国に堕落した。結果、自分の国の国防すらおぼつかない最弱国家に落ちぶれてしまった。

 日本は今のままならイスラム原理主義とアメリカの狭間で沈没することになる。イスラム原理主義に付くと石油は得られてもアメリカの核の傘から追い出され、アメリカに付くと中東の石油がストップする!!

 どちらに付いても日本はお陀仏なのである!!

 今まで「平和だ平和だ♪」と踊り狂ってきた付けが、国際情勢の変化に付いて行けず、ズタズタに引き裂かれて墜落してしまうのだ。というより、今の低能政党同士の陣地争いを見れば、日本の未来など無いに等しいことが分かるだろう。

 下手をすれば日本は、アフリカのナミビア以下にまで低落する。
 

 ここから先が本番である。中東で燃え広がる唐突な反政府運動の原因を考えると、使われたツールの全てがアメリカ製ということである。パソコンは砲弾の着地点を計測するための軍用計算機としてアメリカで発明され、ネットもアメリカの軍事システムとして開発されたものだ。全米の通信ラインが寸断されても、ネットでラインをカバーすることがインターネットを生み出した。

 最近、世界を制覇しつつある「フェイスブック」もアメリカ製で、そのスキルで一人の人間の声が、フォーラム構造の中で鼠算指揮に拡大した。
 ムバラクの秘密警察が、ナリスマシでフェイスブックに侵入し、膨大な書き替えによってフェイスブックのネットを遮断していったが、数百万を超えるユーザーの更なる書き替えによって、秘密警察はお手上げ状態に陥った。
 

 なにより最大の問題は、「国境なきハッカー集団の/アノニマス」と名乗る謎の集団だ。

 アノニマスは個人的なハッカーが集団化した擬似組織と思われているが、どうもそうではなさそうなのだ。アノニマスの背後にアメリカの影がちらつくのである。

  特にネットを裏で支配するアメリカ最大の諜報機関「NSA/国家安全保障局」の存在が見え隠れするのである!!

 となると、妙な構図が見えてくる。
 一見、安定していたかに見えた中東イスラム圏を、アメリカ製のデジタルツールによって民主化させ、イスラム原理主義政党が中東全域で拡大する運動に、アメリカのNSAが加担している
 

 つまり、今起きている中東の反政府運動の嵐は、アメリカが“悪意の目的”を持って起こしているとことになる。
 

 その悪意とは、アメリカが中東を炎上させた後、全面撤退すれば、燃えさかる炎から栗を掴むのがEUになるからである。EUから見れば、燃えさかる火災現場は地中海を挟む対岸で、(放火魔アメリカによる火災を)自分たちで何とかしなければ大変な事態になってくる。

 そこでフランスとドイツ(特にフランス)が、アメリカが抜けた中東に、リスク覚悟で乗り出してくる。

 EUが乗り出さねばロシアが中東に入ってくるし、さらに資源強奪者の中国まで介入してくるからである。

 結果、EUがアメリカの後釜に座る方がいいと判断し、火事現場に乗り込んでくる。

 これがアメリカの仕掛けた罠なのである!!

 
 
 

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