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イギリス等の経済紙は、ここにきて一斉に「日本化」への懸念を表明した。
「フィナンシャル・タイムズ」（9月7日付）も、“Turning Japanese? US and German bond yields test new lows.”と銘打ち、「日本化は進むのか？米独の国債利回りが（日本並み）かつてない低水準に」と警告を鳴らす。
さらに、“The worries about a Japanization of western markets remain acute.”と「欧米市場が日本化する懸念は依然と強い」とする。
アメリカの「タイム／電子版」も、「日本は過去の成功にとらわれ、今日できることを明日に延ばしてきたため、長いデフレに陥った」と分析する。
この悪名高き「日本化」を意味する英語は 「japanification」「japanization」「turning japanese」 と、急に増え始めた。
実は、今回指摘したいのは、欧米経済の長期的低迷や墜落間際の日本経済のことではない。全く別の問題の心配をしている。
それはイギリスの経済雑誌「ザ・エコノミスト」（２０１１年７月30日）のturning japaneseである!!
編集部は、オバマ大統領とメルケル首相が、財政赤字削減やユーロ危機収拾などで痛みを伴う決断を避け、都合の悪い問題を棚上げにする日本人と同じ過ちを犯す行為を、「日本化している」と批判する。
表紙は、グリーンドルを象徴する緑の着物姿のオバマと、ユーロマークの簪を付けたメルケル首相を描いている、
問題は、両者の間にある背景にある。
そこに何が描かれているかを見てほしい。そこにあるのは富士山だが、噴煙を出して“噴火”しているのだ!!
アメリカとイギリスは一心同体の間柄で、如何わしい物は殆どイギリスを通して世間に出てくる。そう思えば、近々、アメリカは富士山に向かって何かをしでかす可能性がある。
最も考えられるのは、「ハープ兵器」と「プラズマ兵器」を連携させた破壊行為で、大噴火を誘発させるのは「プラズマ弾」になる。これなら兵器等の破片も残らないし、自然界のプラズマ現象と噴火は関係ないで突っぱねることができる。
第一、大噴火にプラズマ現象はつきものだ。
そういえば３・１１の数日後、富士山の四方で謎の局地地震が発生していた。
富士山５合目富士宮口に通じる「富士山２４００スバルライン／県道富士公園太郎坊線」から、噴煙が目撃されており、３月１５日に発生した地震被災状況調査を行った結果、標高１９４０メートル付近で最大幅33センチ、深さ75センチの亀裂が70メートルも生じたことが確認され、２３３０メートル付近で約30メートルの路肩が20センチ沈下した。
さらに小さな亀裂を含めると、約40カ所で被害が確認されている。
これを江戸時代になぞらえたパロディなので、当時、噴火中だった富士山をモチーフにしたといわれればそれはそれで理にかないそうだ。
が、実際の江戸時代の日本は、無駄なものが一切無いほどのエコ社会で、今の欧米に後ろ指を指される所以は無い。つまり噴火する富士山の意味は別にあるということだ。
あくまで推測だが、東南海沖を含む巨大地震が、富士山の大噴火と連動して起きるとなれば、巨大津波と火災流によって東海道本線は寸断され、日本経済は背骨を折られて本当のお陀仏となる。
危機管理の常道として、最悪の状況を想定するとなると、今度アメリカは、日本人のメンタル的象徴の破壊を狙ってくる可能性がある!!
★★★★★★★★★★★★★★★★★★★
「社会的宗教と他界的宗教の間／見え隠れする死者」
津城寛文（筑波大学「宗教比較学」教授）
本来の論文のほか、飛鳥昭雄の「天照大神＝イエス・キリスト論」を
日本で初めて「筑波大学」の教授が注目し、宗教学者の観点から
正式に分析した論文書籍。
飛鳥昭雄推薦の一書!!
■津城寛文筑波大学教授■
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サントリーが韓国相手にヘマをしたようだ。
サントリーといえば小生の父が「壽屋」と呼ばれていた頃から働いていた企業で、初代社長と一緒に樽を転がしたと聞いていた。
サントリーは四十年ほど前、韓国に工場を建てようとしたことがあった。その際、父はサントリー韓国工場に猛反対した。理由は、韓国人の国民性と狡猾さを知っていたからである。
しかし、日本中が戦後復興に浮かれ、経済大国を目指していた当時の経営陣は、「それは差別だよ」で一蹴し、韓国工場建設に乗り出した。
結果、どうなったか？サントリーは数年で韓国から撤退せざるを得なくなった。当然、建物も器材も全て韓国に奪われた。
どうやら最近のサントリーも、当時と同じように韓国人の手口を忘れたのかもしれない。
今回の事件というのは、サントリーが輸入した韓国製焼酎「鏡月グリーン」のサイトに、国際標準である「日本海」を、韓国流の“東海”に置き換えていたことに気付いたことから始まった。
その意味でいうなら、サントリーも菅直人並に脇が甘かったことになる。
批判を受けたサントリーは、あわてて日本国民に「広告上の表現で、地名に関する見解を表明するものではありません」とサイトに掲載して謝罪したが、後の祭り。案の定、今度は韓国側がそれに噛み付いてきた。
韓国の政治団体「活貧団」が、「大韓民国の主権を侵害した厚かましい帝国主義的妄言だ」と主張し、韓国中でサントリー製品の不買運動を呼びかけたのだ。彼らは日本以上に発達したネットを駆使し、韓国の市民団体と共同して不買運動を推し進めている。
また、サントリーに鏡月を輸出している「ロッテ酒類」に対し、「売国企業と呼ばれたくなければサントリーへの酒の供給をやめるか、サントリーに東海表記を復活させるよう要求せよ」と求めている。
サントリー製品の不買運動は韓国都市部の百貨店やスーパー、済州など国際空港の免税店で決行され、日本に赴くビジネスマンや観光客に、サントリー製品の「不飲運動」を広げるという。
そういえば、以前、国連事務総長の潘基文（パン・ギムン）も、国連を私物化する行動をとっていた。
就任後の10月24日の「国連の日」に、国連本部で行われた事務総長主催コンサートの席上で、日本海を“東海”、竹島を“独島”と表記したパンフレットを配布し、国連地名標準化会議加盟国大使が多数出席するコンサートの場を利用して、韓国の主張の定着を狙う事件があった。
日本は、当時、国連事務局に広報局長として赤阪清隆事務次長を送り込んでいたが、同じように脇が甘く、全く気付かなかったという。これはどう見てもこの男の失態だろう。
最近の韓流ドラマにのめり込むオバタリアンや、新大久保を中心に浮かれる女性たちを見ると、サントリー並に脇の甘さを感じることがある。フジテレビも同罪だし、放送界だけに相当悪質だ。
昔の人たちは戦後に起きた「三国人問題」にも口をつぐみ、女性たちは韓流に骨の髄まで麻痺している。こういう骨の無い国は、いずれ崩壊してもおかしくない!!
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